住宅ローン審査が通らない驚きの理由とは？原因と解決策を徹底解説

住宅ローンの審査に通らないことは、決して珍しくありません。

審査基準には金融機関ごとの違いもありますが、多くの機関に共通するポイントも存在します。

本記事では、住宅ローン審査に通らない驚きの理由と、その対処法をわかりやすく解説します。

原因を正しく把握し、適切に対応すれば、次の審査に通る可能性は十分にあります。

審査が不安な方や、落ちた理由を知りたい方はぜひ参考にしてください。

住宅ローン審査の仕組みと通らない人の割合

住宅ローン審査は、事前審査と本審査の2段階で行われます。

ここでは、それぞれの審査内容や、審査に通らない人の割合について解説します。

事前審査とは

事前審査とは、住宅購入前に申込者の返済能力を簡単に確認するための金融機関による審査です。

主に、年収や購入予定の物件価格、頭金の割合などがチェックされ、申込みから2〜3日程度で結果が通知されます。

本審査に比べると審査項目は絞られていますが、必要な書類は金融機関によって異なるため、指示された書類を正確に提出することが大切です。

本審査とは

本審査とは、事前審査を通過した後に保証会社が行う厳格な審査です。

住宅ローンは長期間にわたる大きな借入であるため、確実に完済できるか慎重に見極められます。

課税証明書など年収を証明する書類の提出が求められ、審査には1〜3週間程度かかるのが一般的です。

さらに、現在だけでなく過去の勤務先情報についても確認されることがあります。

審査に通らない人の割合

住宅ローンの事前審査では、約10％の人が落ちるとされていますが、本審査まで進んだ場合は落ちる確率が5％程度と低くなります。

また、本審査に通った場合でも、希望額より少ない「減額承認」となる場合もあるため注意が必要です。

事前審査を通過した後も油断せず、慎重に準備を進めましょう。

住宅ローン事前審査が通らない人の特徴

住宅ローンの事前審査では、収入や信用情報などに問題があると通らないことがあります。

ここでは、審査に通らない人の主な特徴について解説します。

他でも借入がある

住宅ローン以外に自動車ローンやクレジットカードのリボ払い、奨学金の返済などがあると、総返済額が増え、審査に不利になる可能性があります。

金融機関は返済負担率（年収に対する年間返済額の割合）を重視するため、借入額が多いと審査に通りにくくなるでしょう。

クレジットカードなどの返済で延滞履歴がある

クレジットカードや公共料金、家賃などの支払いで滞納があると、住宅ローン審査に影響を及ぼす可能性があります。

こうした支払いの延滞や未払いは個人信用情報に記録され、ブラックリスト扱いになることもあります。信用情報に問題があると、長期間ローンの利用が難しくなるため、日頃から支払い管理を徹底することが大切です。

勤続年数が短い

住宅ローン審査では、安定した職に長く就いているかどうかが重要視されます。

金融機関によって基準は異なりますが、一般企業での勤務年数が3年以上あれば、理想的とみなされる傾向があります。

一方、転職直後や勤続年数が短い場合は、安定性に不安があると見なされ、審査において不利な判断を受けることもあるでしょう。

ただし、グループ統合や転籍による保険証の切り替えで勤続年数が短い場合は、審査への影響はほとんどありません。

個人事業主のため収入が安定しない

個人事業主は、会社員に比べて景気の影響を受けやすく、収入が不安定と見なされやすい傾向があり、住宅ローンの審査でも厳しく評価されることがあります。

金融機関は、確定申告が3期連続黒字であることを安定収入の目安にしているため、赤字申告が続いていると不利になります。

将来的に住宅ローンを検討している場合は、確定申告で黒字を維持することが大切です。

ローン完済時の年齢が80歳以上になる

多くの金融機関では、住宅ローン完済時の年齢を80歳までと定めています。

借入時の年齢も65歳までとするケースが多く、これを超えると審査が厳しくなるため注意が必要です。

40歳以降にローンを組む場合は、返済期間が短縮されることもあります。

申し込む前に各金融機関の年齢制限をよく確認し、無理のない返済計画を立てましょう。

借入額が多過ぎる

住宅ローンの借入希望額が多過ぎると、返済が難しいと判断され、審査に通らない可能性があります。

多くの金融機関では返済負担率（年収に対する年間返済額の割合）を30〜35％以内に抑えることを基準としています。

年収の10倍を超える借入や、負担率を大きく上回る申し込みでは、融資額が減額されたり審査に通らないおそれがあるため、注意が必要です。

過去に返済実績がない（スーパーホワイト）

金融商品やクレジットカードの利用歴がまったくない人はスーパーホワイトと呼ばれ、住宅ローン審査で不審に思われることがあります。

特に30歳を過ぎても個人信用情報に記録がない場合、過去に金融事故を起こして情報が消えたのではないかと疑われることもあります。

たとえ現金主義であったとしても、公共料金やスマホ代などをクレジットカードで支払うことで、少しずつ返済実績を積み上げておくことが大切です。

住宅ローン本審査が通らない人の特徴

住宅ローンの本審査では、健康状態や物件の担保価値などが厳しくチェックされます。

ここでは、本審査で通らない人の特徴について紹介します。

健康状態に問題がある

住宅ローンを借りるために、多くの金融機関では団体信用生命保険（団信）の加入が必要です。

本審査では、団信に加入するための告知書を記入し、過去の病歴や治療履歴を申告する必要があります。

告知書に記載されている病気に該当すると、審査に通らない可能性があるため注意が必要です。

なお、健康状態の判断は自己申告ではなく、告知書の基準に沿って行われるため、事前に内容を確認しておくと安心です。

購入予定の物件に問題がある

住宅ローン審査では、購入予定の物件に十分な担保価値があるかどうかも重要なポイントとなります。

金融機関は返済が滞った際に備え、物件に抵当権を設定して担保にしますが、その物件に何らかの問題があり残債の回収が難しいと判断された場合は、審査に通らない可能性があります。

築年数が古い物件や再建築不可物件といった、担保価値に問題がある物件には注意が必要です。

事前審査と本審査の提出書類で内容に違いがある

事前審査と本審査で提出した書類の内容に違いがあると、住宅ローンの審査に通らない可能性が高くなります。

たとえば、年収が変わっていたり、事前審査後に新たな借入が発生していたりすると、虚偽申告とみなされることもあります。

内容に変更がある場合は、正直に申告することが大切です。

事前審査から本審査の間に転職した

住宅ローン審査では、事前審査と本審査の間に転職してしまうと、年収や勤務状況に変化が生じるため、審査に通らないリスクが高まります。

転職によって給与や雇用条件が変わると、金融機関から継続的な収入に不安を持たれるおそれがあります。

本審査が完了するまでは転職を控え、融資実行後もしばらくは慎重に行動しましょう。

住宅ローン審査に通らなかった時の対処法8選

住宅ローン審査に通らなかった場合でも、状況に合わせて適切に対処すれば、再びチャンスをつかむことができます。

ここでは、具体的な対処法について紹介します。

①個人信用情報を確認する

住宅ローン審査が不安な場合は、事前に個人信用情報を確認しておくことが大切です。

クレジットカードやローンの延滞履歴、債務整理の記録があると、審査に通らない可能性があります。

CICやJICCなどの機関から情報を取り寄せて、自分の状況を確認しましょう。

②フラット35を利用する

住宅ローン審査に不安がある場合は、フラット35の利用を検討する方法もあります。

フラット35は住宅金融支援機構と民間金融機関が提携して取り扱うローンで、勤続年数や職業の制限がなく、団信への加入も任意です。

健康状態に不安がある人や、転職して間もない人でも、申し込める可能性が広がります。

③頭金を増やして借入額を抑える

住宅ローン審査では、頭金を増やして借入額を抑えることで返済負担率が下がり、審査に通りやすくなります。

また、頭金が多いと資金計画に余裕があると見なされ、審査でより好印象を与えることにもつながります。

ただし、生活資金を無理に削ってまで頭金を増やすことは、将来の支払いに支障が出るおそれがあるため注意しましょう。

④親子リレーローンを利用する

完済時の年齢が80歳を超えてしまう場合は、親子リレーローンの利用が有効です。

親子リレーローンは、親と子が二世代にわたって返済を引き継ぐ仕組みで、長期間の返済計画を立てやすくなります。

子が満20歳以上、親が満70歳未満であれば申し込みが可能なため、年齢条件で通常の審査に通りづらいケースでも、融資を受けられる可能性が高まります。

⑤他での借入はなるべく完済しておく

住宅ローンに申し込む前に、他の借入はできる限り完済しておきましょう。

複数の金融機関から融資を受けている状態では返済能力が低く見られ、希望通りの借入が難しくなるおそれがあります。

返済額が大きいものから優先して完済し、負担率を下げることが大切です。

⑥金融機関を変える

住宅ローンの審査に不安がある場合は、別の金融機関への申し込みを検討するのも一つの方法です。

審査基準には共通点があるものの、地方銀行や信用金庫などは柔軟に対応してくれるケースもあります。

メインバンクで断られても、他の金融機関に目を向けて比較検討すれば、再チャレンジできる可能性があります。

⑦クレジットヒストリーを作る

住宅ローン審査に備えて、クレジットヒストリーを積み上げておくことも大切です。

クレジットヒストリーとは、クレジットカードの利用や返済状況を記録した情報のことを指します。

光熱費の支払いや小額の買い物にクレジットカードを活用し、滞りなく返済を続けることで信用情報に良い実績を残せます。

スーパーホワイトの人にも有効な対策です。

⑧物件を見直す

住宅ローン審査に通りやすくするためには、購入予定の物件にも注意が必要です。

担保価値が低い物件は融資を受けにくく、売却が難しい立地や再建築不可物件などは特に評価が下がる傾向にあります。

事前に金融機関へ相談し、問題があると判断された場合は、購入物件を見直して確実に融資を受けられる物件を選びましょう。

不動産のプロに相談し、審査を見据えた物件選びのアドバイスを受けるのもおすすめです。

妻（配偶者）は住宅ローン審査に影響するのか

住宅ローンの審査では、基本的に妻（配偶者）の影響はありません。

ただし、一部のケースでは審査対象になることもあります。

原則として妻（配偶者）は審査の対象にならない

住宅ローン審査では、原則として配偶者や家族の経済状況が影響することはありません。

申込者本人に安定した収入と信用情報に問題がなければ、審査には関係しないと考えられます。

また、信用情報の確認対象も申込者本人に限られるため、配偶者や家族に借金があっても基本的に審査結果には影響しません。

妻（配偶者）が審査対象になるケースとは

基本的に妻（配偶者）は住宅ローン審査に影響しませんが、保証人になる場合やペアローンを組む場合には審査対象となります。

保証人が妻（配偶者）になる場合

住宅ローンで保証人を求められた場合、妻が保証人となるケースもあります。

保証人は、万が一申込者が返済できなくなったときに代わりに支払う立場となるため、申込者と同様に支払い能力や信用情報が審査されます。

もし妻に借入が多かったり、信用情報に問題があったりすると、住宅ローンの審査にも影響を及ぼす可能性があります。

このような場合は、保証人を別の人に変更することも検討しましょう。

ペアローンを組む場合

ペアローンとは、夫婦それぞれが個別に住宅ローンを組み、互いに連帯保証人となる仕組みです。

収入を合算できるため借入額を増やしやすい一方で、配偶者の信用情報や返済能力も審査対象になります。

もし妻に借金があったり、支払い能力に不安があったりすると、審査に落ちる可能性が高まります。

この場合は、夫単独の名義でローンを組むことも検討するとよいでしょう。

まとめ：住宅ローン審査が通らない原因を理解して対策しよう

住宅ローン審査が通らない理由はさまざまですが、原因をきちんと把握して対策を取れば、審査に通る可能性を高めることができます。

たとえば、勤続年数が短い、他社での借入があるなど、課題を一つずつクリアしていくことが大切です。

一度落ちても、あきらめずに見直しを重ねることで、マイホームの夢に一歩近づけるでしょう。

前向きに取り組めば、未来はきっと変えられます。