家を買うベストなタイミングはいつ？理想の年収や貯金と現実的な住宅ローンの目安
家の購入を検討している人にとって、購入する時期やタイミングは非常に重要なポイントになってきます。
しかしこれらのポイントは人によって異なるため、「自分にとっての最適な時期やタイミング」がわからないといった方も多いのではないでしょうか。
この記事では、家を買う最適な時期やタイミングとその理由、準備すべきことをわかりやすく紹介しています。
家を買うタイミングを悩んでいる方は、ぜひ参考にしてみてください。
家を買うなら決算前か夏場がおすすめ
一般的に耳にする不動産のおすすめ購入時期は、多くの不動産会社が決算期である3月前だと思います。
3月末までに購入してもらうために、値引きやオプションなどのお得なキャンペーンを開催しており、他の月に比べてお得に購入できるチャンスです。
しかし購入者の生活環境によっては、一概に決算前がおすすめだとは言えません。
また価格に関して注目すると、夏にも値下がりを期待できる時期があります。
それぞれのおすすめポイントとその理由を見ていきましょう。
お子さんがいる家庭は新シーズン前の3月までに
引越し後の作業や手続きなどもあるので、4月に購入するのでは新生活に間に合いません。
そのため園児や学生のお子さんがいるご家庭は、新学期が始まる3月までに家を購入しておいた方が良いでしょう。
家族への影響が最も少ない時期を考慮する場合は、11月や12月頃から動き出すことをおすすめします。
値下がり時期を狙うなら7〜8月
住宅が売れるのは春先の1月〜3月で、その後夏にかけて売れにくくなっていきます。
この時期は売り手も買い手も少ないことから不動産会社側も余裕が生まれ、より多くの時間を割いて交渉や相談に乗ることが可能です。
売れ残った物件は、売り主が早めに物件を売却をしようと価格を安くすることもあります。
引越し業者も値段を安く設定をしている時期になるので、購入価格を抑えたい人にとって魅力的な選択と言えるでしょう。
売れ残りの物件は購入しても大丈夫なのか
売れ残る要因は様々で、立地の問題や住宅の構造、レイアウトが受け入れられなかったなどの問題や、単純に価格が購入者の希望よりも高かったという場合もあります。
購入者の希望条件はクリアしているものの、住宅ローンの審査が通らずキャンセルになってしまう物件も少なくありません。
売れ残りの物件が不安な方は、以下のポイントに注意して一度検討してみてください。
- スーパーや病院などの周辺環境
- 隣の家との距離
- 日当たり
- 駐車場の位置や停め方
- デザインや設計
ライバルの少ない時期だからこそ、好条件の物件をお得に購入するチャンスです。
引越し作業を重視するなら過ごしやすい9〜10月
この2ヶ月間は寒くもなく暑いくもない時期なので、引越し作業を楽に済ませたい人におすすめの月です。
急な引っ越しでエアコンの設置が入居日に間に合わなかった場合などでもそこまで困ることはありません。
ただし、10月の上旬は9月頃に転勤辞令を受けた人などが引っ越しをするケースもあり「第二の繁忙期」とも呼ばれています。
ピークを避けるため、引越す場合は10月の中旬から下旬を狙った方が良いでしょう。
購入の目安になるポイント
家は人生で最も高価な買い物の一つであるため、多くの方が購入すべきタイミングに悩まされています。
ここからは家を購入する際の目安となるポイントをいくつか紹介するので参考にしてみてください。
購入を検討する人の平均年齢は30歳から40歳
国土交通省の住宅局が公表したデータを見てみると、世帯主の平均年齢は30代から40代が最も多いことが分かります。
| 住宅の種類 | 世帯主年齢 |
|---|---|
| 注文住宅 | 39.5歳 |
| 分譲戸建住宅 | 37.5歳 |
| 分譲集合住宅 | 39.9歳 |
| 中古戸建住宅 | 43.6歳 |
| 中古集合住宅 | 43.7歳 |
20代の頃の職場の不安定さから脱し、経済的にも社会的にも落ち着き、余裕が出始めてきた30代に家を購入しているようです。
住宅ローンの観点からも30代のうちに組んでおけば負担も少ないので、40歳になる前に購入するというのは一つのタイミングだと言えます。
購入を検討する人の平均年収は600万ほど
住宅の購入を検討する人の平均年収は住宅の種類によって差が大きいデータとなりました。
| 住宅の種類 | 平均世帯年収 |
|---|---|
| 注文住宅 | 731万円 |
| 分譲戸建住宅 | 722万円 |
| 分譲集合住宅 | 923万円 |
| 中古戸建住宅 | 682万円 |
| 中古集合住宅 | 609万円 |
一般的には世帯収入の5倍までが購入価格の目安になるので、年収が600万だと3,000万円程度の物件が購入目安になります。
ただし住宅ローンにおいては、金融機関によって年収の下限に違いがあるので、あくまで目安として認識しておきましょう。
一般的に年収が低いほど借入れ可能な金額は限られ、結果として購入できる住宅の選択肢も狭まるので注意が必要です。
貯金額の目安は300万〜700万円
貯金額の幅も平均年収同様に受託の種類によって差が大きい傾向にあります。
| 住宅の種類 | 自己資金額 |
|---|---|
| 注文住宅 | 941万円 |
| 分譲戸建住宅 | 869万円 |
| 分譲集合住宅 | 1,438万円 |
| 中古戸建住宅 | 955万円 |
| 中古集合住宅 | 1,302万円 |
貯金額が少なくても住宅ローンを利用することはできますが、負担軽減のために自己資金は拠出しなければなりません。
金融機関はローンの返済能力だけでなく、借入者の貯蓄額をも評価の一つの基準として考慮するため、住宅ローンの審査においても有利に働くことがあります。
また、住宅購入時には物件価格の他にも諸経費や引っ越し費用などの出費が発生するので、そういった観点からも貯金が多いほど良いと言えるでしょう。
弊社で契約されたお客様の購入理由を紹介
一般的に住宅を購入した理由の多くは、ライフステージの変化です。
当社で契約されたお客様からいただいた声をもとに、家の購入のきっかけになったポイントを紹介します。
結婚や出産
結婚や出産は、人生の大きな転機となります。
出産を控えた家庭では、子供に安定した環境を提供するために住宅の購入を検討する人が多いです。
住宅ローンの審査においても、夫婦共働きの場合は収入証明が強みとなり、より高い評価を受けやすくなります。
子供の進学や独立
これまでの育児にかかる費用が減少し、その分住宅ローンの返済に充てることが可能です。
新しい地域へ移る必要がある場合などは、学校からの距離や環境を考慮して家の購入を検討する家庭もあります。
老後のライフプランを考えた
少子高齢化や年金受給開始後の生活費、継続してかかる家賃や管理費を考慮し、家の購入を決断をする方は多いです。
また、子どもや孫のために家を財産として残そうとする方もいます。
住宅は将来の資産形成に繋がりますし、税制上の優遇措置や補助金を活用することも可能です。
一時期話題になった「老後資金2000万円問題」のことも考えると、将来のために家を購入するのは良い選択肢だと思います。
昇進や昇格があった
昇進や昇格による収入の増加は、住宅購入の大きな動機の一つです。
キャリアアップに伴う給与の増加は、金融機関からの信頼に繋がり、住宅ローンの審査が通りやすくなります。
収入の増加によって頭金を用意することが出来た場合、住宅ローンの負担が減り返済計画も立てやすいです。
家賃と住宅ローンを比較した
月々の家賃から管理費などの費用と住宅ローンの金額を比較した時に、そこまで費用負担が変わらないと感じる人がいます。
さらに将来の資産売却を視野に入れることができるのも持ち家の魅力の一つです。
資産価値が落ちにくいエリアでは、購入した物件の価値が保たれるため大きな資産になります。
家賃支払いと住宅ローンの支払いを比較し、長期的な資産形成や費用削減の観点から住宅購入を選択する人が多いです。
頭金を貯めることができた
住宅購入にあたって、頭金の準備は大きなハードルの一つです。
頭金を用意することで住宅ローンで借りる金額を抑えることができます。
借入額が少なくなると支払う利息の総額も減少するので、長い返済期間を考えると金利コストの節約は大きなメリットとなるでしょう。
また、金融機関はローンの返済能力を評価する際に頭金の額を重視します。
頭金を多く用意できると、返済能力が高いと判断されるのでローンの審査に通りやすくなるでしょう。
購入を検討していた物件の値下がり
求めていた物件が市場価格よりも低くなった時は絶好の購入機会となります。
前述した通り、物件が値下がりする時期は7月〜8月だと言われているため、狙っている物件がある場合はその時期まで待つことも選択肢の一つです。
不動産の値下がりは時期的なこと以外にも、建築コストの低下、エリアの人気度の変化、経済全体の影響など様々な要因によって生じるため、値下がりを待つ方は市場を綿密に観察することが重要になってきます。
購入に注意すべき年齢
住宅を購入する際は多くの要素を考慮する必要がありますが、特定の年齢層では家を購入することはあまりおすすめできません。
以下では、家の購入を避けるべき年齢層とその理由について解説します。
20代前半はライフステージの変更が多い
20代前半は、人生において多くの変化が訪れる時期です。
キャリアの初期段階にあるため、仕事の場所や家族構成、さらには個人の価値観や生活スタイルまで変化します。
このようなライフステージの不確実性は住宅購入には不向きと言えるでしょう。
この時期に住宅を購入すると、将来的に住み替えが必要になった場合などは財政的な負担が増大する可能性があるので注意が必要です。
45歳以上は住宅ローンの審査が通りにくい可能性がある
ローンの完済時期が定年退職に近い、またはそれを超える可能性がある場合は審査が通らない可能性があります。
仮にローンが承認された場合であっても、返済期間が短く月々の返済額が大きくなるため、財政的な負担に繋がるケースが多いです。
また、退職後の収入が年金に依存することになる場合、返済計画も立てにくくなります。
家を買う前に考えておきたいポイント
家を購入する際は慎重に検討し、あらゆる角度から最適な選択をすることが重要になってきます。
ここからは家を買う際に考えておきたいポイントと見落としがちな要素を紹介するので参考にしてみてください。
家を買うエリアを決める
まずは、生活に必要な施設が近くにあるかどうかを確認しましょう。
例えば、病院やスーパーマーケット、公園などが近隣にあると生活が便利でしょう。
学校への通学、職場への通勤、このような日常の移動のしやすさを考慮した場合は、公共交通機関のアクセスが良い場所を選ぶことも重要になってきます。
不動産の売却を考えている方にとっては将来的な地価の上昇が見込めるエリアを選ぶことで、資産価値を維持、または向上させることも可能です。
買う物件の種類を決めておく
住宅を選ぶ際には、物件の種類を理解し、それぞれのメリット・デメリットを比較検討することが重要です。
マンションと戸建てを新築と中古のそれぞれに分けて考えてみましょう。
| 種類 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 新築戸建 | メンテナンス費用が少ない 個人の好みに応じてカスタマイズ可能な場合が多い |
立地によっては選択肢が限られる 建設までに時間がかかる 劣化による価値の目減りが多い |
| 中古戸建 | 敷地面積が広い場合がある ほとんどが即入居可能 |
耐震性が低い可能性がある メンテナンス費用がかかる リフォームが必要な場合がある |
| 新築マンション | 最新の設備とセキュリティが備わっている 駅チカなど立地に優れているケースが多い |
価格が高い 実物を確認できない |
| 中古マンション | 即入居可能な場合が多い 実物を確認してから購入できる 立地が良い |
共有施設が老朽化している場合がある メンテナンス費用がかかる |
自分のライフスタイルや家族構成、将来設計を考え、最も適した物件の種類を選択することが大切です。
居住人数や将来を考えて間取りを決める
家を購入する際は子どもの誕生や成長、親との同居など家族構成の変化に対応できる間取りを選ぶことが大切です。
また近年、在宅勤務が増加していることから、作業スペースを確保できる間取りもあればストレスなく仕事をすることができます。
将来は何があるか分からないため、リノベーションや間取り変更がしやすい物件を選ぶことで、居住人数の変化に合わせて住環境を最適化することが可能です。
住宅ローンの返済計画は綿密に
住宅ローンの返済計画を立てる際には、収入に見合った月々の返済額を設定し、固定金利か変動金利かを慎重に選ぶ必要があります。
収入の25%以内を目安に無理のない返済額を設定し、金利の選択では将来の変動リスクを考慮しましょう。
返済期間が長くなれば月々の負担は軽くなりますが、支払う利息の総額は増えてしまうので注意が必要です。
転勤することになった場合のこと
転勤などで住宅から離れることになった場合は、住宅ローンの返済を続けるか、賃貸に出して賃料収入で返済を支えるか、売却するかの大きく3つから選択することになります。
住宅ローンの契約は契約者本人が持ち家に住むことが条件です。
ただ、ご家族がいる場合は、やむを得ない状況として住宅ローンを引き続き利用できることがあります。
賃貸に出す場合は管理の手間や空室リスクがありますし、売却する場合は市場価格や売却のタイミングによっては想定より低い価格での売却となるリスクがあるので注意が必要です。
また住宅ローンは賃貸用に購入するローンではないため、契約違反となるので注意しましょう。
2024年度で家を買う際に意識しておきたいこと
社会情勢の変化は不動産市場に大きな影響を与えるため、これらの動向をチェックすることが重要です。
今回はその中でも特に、社会情勢や金利、不動産価格、住宅ローンといった直接的に影響がある内容を見ていきます。
社会情勢が不動産業界に与える影響
2023年はウッドショックやアイアンショックなどの原材料の価格変動があり、不動産業界に影響を及ぼしました。
それらにウクライナ危機に伴う国際情勢の不安定化や円安、そして人手不足などが重なり、建設費が高騰している状態です。
このように先行きが中々見えない状況であるため、近年では新築よりも中古を選ぶ人が増えています。
金利は大きな変動はない
固定金利は上昇傾向で、変動金利はほぼ横ばい状態です。
固定金利でいえばフラット35の金利は2024年1月に1.30％から1.87％にまで上昇しています。
メガバンク銀行も10年固定型住宅ローンの金利を引き上げているので、固定金利は上昇傾向と言えるでしょう。
変動金利に関しては、日銀がマイナス金利政策を維持しているため、かれこれ10年ほどは大きな変化はなく、固定金利より金利が低くなっています。
しかし、2024年にこのマイナス金利政策が解除されるのではないかという話も出てきているので注意が必要です。
現状は住宅ローンで利用した金利タイプは変動型が約7割で、多くの方が変動金利を選択している状態ですが、2024年に家を買う予定の方は日銀の動きにも注目しておきましょう。
不動産価格は上昇している
2023年までの動向を見ると、2024年も不動産価格は全国的に上昇をし続けるでしょう。
不動産価格の上昇の背景には、低金利環境の継続、人口密集地域における住宅需要の増加、さらには投資目的での不動産購入の増加などが挙げられます。
この価格高騰は「不動産バブル」と呼ばれることがありますが、全ての不動産の価格が上昇している訳ではありません。
成約件数が減少し、在庫数は増加をしており、売れる不動産と売れない不動産の格差が広がっています。
このように不動産価格は上昇をしていますが、大事なのはご自身が購入を検討している不動産が今どうなっているのか、今後どうなるのかを知っておくことです。
住宅ローン控除は2025年まで
2024年から住宅ローン控除の制度が変更されます。
特に注目すべき点は、新築で省エネ基準を満たさない新築住宅が控除の対象外となることです。
| 種類 | 2022年・2023年 | 2024年・2025年 |
|---|---|---|
| 長期優良住宅・低炭素住宅 | 5,000万円 | 4,500万円 |
| ZEH水準省エネ住宅 | 4,500万円 | 3,500万円 |
| 省エネ基準適合住宅 | 4,000万円 | 3,000万円 |
| その他の住宅 | 3,000万円 | 0円 |
この措置の背景にあるのは、2025年に向けてCO2の排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」という目標になります。
では、2024年はこの省エネ基準適合住宅を探すのに苦労をするのかというとそうではありません。
国土交通省の資料によると、省エネ基準に適合している住宅は2020年時点で全体の83.7％ということがわかっています。
つまり、一般的な新築戸建て住宅であれば既に基準に合格している物件が多く、探す手間はそこまでかからないということです。
2024年に家を買う方は、この1割ほどの省エネ基準に適合していない住宅の購入を意識的に避けて物件探しをすることをおすすめします。
2025年まで家を買うのを待つべき人
家を買うための資金を抑えたい人は2025年まで購入を待つべきと言えるでしょう。
2025年に向けて注目されるのが「2025年問題」と「立地適正化計画」です。
2025年問題とは、800万人ほどいる団塊世代が75歳以上の後期高齢者になることで社会保障費の増加と労働力の不足が引き起こされることを指します。
高齢者が増えることで空き家が増え、相続時の売却も増えるため、資金が少なくても家を買うことができるケースが多くなるでしょう。
立地適正化計画とは、人口減少や超高齢化社会が進む中でも暮らせるように都市機能を集中させ、コンパクトシティーを構築する計画のことです。
この計画が進むと、居住誘導区域の不動産価格は上昇しますが、対象外となる地域では不動産価格が下落することが予測されています。
しかし、この対象外の地域では将来的に公共交通の確保が難しくなったり、ゴミ収集などの生活サービスが維持できないなどの利便性の低下があるかもしれないので注意が必要です。
また、対象外の物件は供給過多のことも相まって、資産価値は下がってしまいます。
買いたい物件が対象外の地域ではない方は、現在の低金利を活用して早めに購入する方が良いでしょう。
家の購入で迷っている人は専門家に相談しましょう
家を購入する際には、金利や住宅ローン、将来の不動産価値など、多くの要素を考慮する必要があります。
これらの動向は日々変化しますので、少しでも不安を感じる場合は、不動産や住宅ローンに関する専門家に相談してみましょう。
最新の市場情報や金融政策を踏まえた上で、あなたの状況に合ったアドバイスを提供してくれます。